ソフトウェア・プロダクト・ライン開発手法の実践的導入事例(2) ―― 狙いを定めて投資を回収，ガイドライン策定は必須

新しい開発手法を取り入れても，定量的な成果が出てこないと推進が難しくなってくる．富士通九州ネットワークテクノロジーズのソフトウェア・プロダクト・ライン開発適用も壁に突き当たりつつあった．そのような中で，比較的規模の大きなプロジェクトにおいて成功事例が生まれた．第2回は，成功事例に至ったファームウェア開発について，プロジェクト・リーダの立場から解説する．（編集部）

技術解説・連載「ソフトウェア・プロダクト・ライン開発手法の実践的導入事例」 バック・ナンバ
第1回　管理者は「石の上にも3世代目」

　経営層の協力を取り付け，プロダクト・ライン開発手法を推進してきた筆者たちでしたが，定量的な成果に結びつくプロジェクトがなかなか現れず，手法の有効性には手ごたえを感じつつも，開発現場に手法を展開することには限界を感じていました．そんな中，当社の中では比較的規模も大きく開発人員も多いプロジェクトにおいて，成功事例が生まれました．成功要因は複数ありますが，熱意あるプロジェクト・リーダが，技術面でもプロジェクト・マネージメントの観点からも組織を牽引したことが最大の成功要因であったと思います．

　ここでは，成功事例となった大規模ファームウェア開発において，ソフトウェア・プロダクト・ライン開発手法を導入した際に発生した課題と解決方法，導入効果について解説します．

●導入の背景と適用プロジェクトの概要

　筆者はプロジェクトリーダとして，これまでもファームウェアの開発において品質（Quality），コスト（Cost），納期（Delivery），いわゆるQ.C.D.の向上のために開発プロセスの改善を図ってきました．しかし，年々高くなる顧客の要望に応え続けるのには，プロセス改善では限界を感じていました．そのようなときに社内での導入が検討されはじめたソフトウェア・プロダクト・ライン開発手法を知り，特にコスト削減に大きな可能性を秘めていると感じ，試行してみたいと強く思いました．そこで，これから開発するプロジェクトに適用できるか検討を行うことにしました．

　今回適用したネットワーク・システムのプロダクト・ライン（製品群）では，ITU-Tなどの通信標準規格に準拠した基本機能をベースに，納入先の顧客ごとに通信容量を変えたり，顧客それぞれのサービスなどの拡張機能を組み込んで製品に仕上げています．これはまさしくソフトウェア・プロダクト・ライン開発手法を適用しやすいプロダクト・ラインであるといえます．

　今回の開発では，三つの製品開発が予定されており，そのうち1製品目である装置Aと，装置Aに類似する2製品目である装置Bの開発が既に決定されていました．ソフトウェア・プロダクト・ライン開発手法は初期投資の回収に時間がかかることが弱点と言われていますが，今回の開発では，投資を回収できる機会があらかじめ与えられていました．

　今回適用したプロジェクトの概要を表1に示します．

表1　適用プロジェクトの概要

　以上のことから，ソフトウェア・プロダクト・ライン開発手法にて開発期間・開発コストの圧縮が図れる可能性が高いだろう，仮に期待する効果が出せなくても何か得るものはあるだろうと考え，適用（試行）を決定しました．